松山大学女子駅伝部の元監督が部員に不適切な指導をしたとして、大学から受けた停職４５日の懲戒処分は無効などと訴えた裁判で、松山地裁（木村哲彦裁判長）は２３日、元監督の主張を大筋で認め、「処分は無効」として、停職中の賃金など１３０万円あまりを支払うよう松山大学に命じました。

訴えによりますと、元監督は２０１９年、複数の部員にダンベルやストップウォッチを投げるなど威圧的な指導をしたなどとして、２０２０年４月に大学からハラスメント認定され、その後、停職４５日の懲戒処分を受けました。

元監督は、懲戒処分を決める手続きが不十分であることなどを理由に、精神的苦痛を受けたなどとして処分の無効、停職中の未払い賃金や慰謝料など約３８０万円の支払いを松山大学に求めていました。

２３日に開かれた裁判で松山地裁は「懲戒処分の決定は大学が定める正式な手続きを踏んでいなかった」として、停職処分を無効とし、大学側に停職中の賃金など１３３万２７３６万円を支払うよう命じました。

裁判で元監督は「選手にダンベルを投げるなどはしていない」とハラスメント行為について否定していましたが、これらの主張は認められず、大学側に求めた慰謝料の支払いは棄却されています。

裁判後の会見で、元監督は「人には投げていないが、物にあたってしまったという自覚はあり、一連の事態で、希望をもって入学してくれた学生たちの『駅伝日本一』という夢を追う環境がどんどん薄れてしまい、申し訳なかった」などと述べました。

また、判決を受けて、松山大学はＨＰでコメントを公開し「懲戒手続きは所定の審議を経て適正に進められているにも関わらず、判決は正当な懲戒権行使を否定し、学生保護という大学の根幹的使命を軽視する到底容認できない極めて不当な判断」だとしていて、高松高裁への控訴を決め、控訴手続きに向けた準備を進めるとしています。