熊本地震の現地を調べた愛媛大学の調査団が建物被害や避難所運営などの課題を報告し、今後の防災に役立てるための速報会を開きました。

愛媛大学で２７日開かれた速報会では、地震によって地表に現れた断層や液状化の状況、建物被害の様子などが報告されました。

携帯電話のアプリを使って位置情報や被害情報を集め、官民で共有して効率的に初動対応にあたった様子では、「南海トラフ地震を想定すると重要な取り組みで参考になるのではないか」という意見も出されました。

また、食料や空調機器などの支援物資が集積所に保管されたままで、避難所に届かないといった問題が現地では見られたということです。

【芝大輔准教授】
「つなぐ機能であったり、マッチさせる機能っていうのが、まだまだ弱いっていうのが、現状で」「ただ送っただけでは、意味がないというようなことです」

関係者たちは調査団の報告に熱心に聞き入りながら、今回の熊本地震を他人事ととらえず事前の備えの大切さに思いを新たにしていました。